LGBTとは何の略称?ニューノーマル時代の性の多様性について2021.08.24

時代の変化に伴い、私たちの性に関する認識も多様になってきました。以前まで性別は男性と女性にはっきり分類されていました。しかし最近では、男性と女性に加えてLGBTといった性の多様性が認められてきているのです。
そこで今回は、LGBTの理解を深めていくために解決すべき課題や取り組みを紹介していきます。この記事を読むことで、LGBTに関する理解が深まることでしょう。
そもそもLGBTって何?
LGBTは、レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダーの頭文字をとった新しい性別の在り方のことです。今まで性別として認識されていた男性・女性は自分の心と体の性別が一致されており性的嗜好は異性でした。しかしLGBTは、自分の心や体の性別、好きになる相手の性別が少しずつ異なっています。
近年、LGBTのように性の多様化が進んでいます。
最近、LGBTにQIAが加わった?
先ほどLGBTについて紹介しましたが、最近ではLGBTにQIAが加わりました。そのため、多種多様な性別のことをLGBTQIAと最近では呼ばれています。
QIAは、クエスチョニング・インターセックス・アセクシュアルの頭文字をとった略称のことです。
このように、多様な性の在り方をLGBTQIAと呼ぶことが多く、性的マイノリティに対して友好的な人も徐々に増えています。
これから解決すべきLGBTの3つの課題
これから解決すべきLGBTの課題として、以下の3つがあげられます。
これからは、それぞれの課題について詳しく紹介します。
LGBTの理解がない子どもからのいじめ
LGBTの学生は、LGBTへの理解がない子どもからいじめを受けてしまうことがあります。なぜなら、LGBTに対する知識がない子どもが多いからです。
そのため、LGBTであるがために気持ち悪いと罵声を浴びせられることもあります。また、子どもだけではなく教員にもLGBTの理解が乏しい人はいるので、授業でLGBTの正しい知識を身につけさせることが大切でしょう。
実際に、私の学生時代にLGBTでいじめを受けている同級生はいたため、多くの子どもがLGBTの理解がないため、私も苦しんでいる学生が大勢いると考えています。このようにLGBTの学生は理解がない子どもからのいじめは受けやすいため、授業でLGBTに関する正しい知識を身に着けさせることが今後の課題です。
LGBTであるがために就活や仕事に影響があることも⁉
実は、LGBTだと就活や仕事に影響がある可能性もあります。なぜなら、LGBTに対して差別的な感情を抱く大人も少なくないからです。
例えば、就職活動の際、自身がLGBTであることを告白しただけで、面接を打ち切られた事例もあります。しかし、最近では少しずつLGBTへの理解は高まってきており就活や仕事への影響も少なくなってきたようです。
そのため、企業はLGBTの社員がより働きやすい環境づくりを行うことが大切でしょう。
医療面でもLGBTで苦しめられる側面もある
実は、医療面でもLGBTが差別的な扱いを受けることがあります。なぜなら、以前よりは性の多様化も認められてきましたがLGBTに対する知識がない医者も多くいるからです。
例えば、同性愛者の場合、意識不明状態のパートナーが入院しても医師から安否情報や治療内容の説明が受けられず面会できなかった事例もあります。
そのため、医療従事者の方は性別は男性と女性の二種類だけではないと認識しておくことが大切です。このように医療面でもLGBTで苦しめられる場合もあるため、もっとも性の多様化について理解が進むべきでしょう。
LGBTの理解を増やしていくには?
LGBTの理解を増やしていくために行っている取り組みとして、以下の2団体があげられます。
これからは、それぞれの団体の取り組みについて詳しく紹介します。
LGBTへの理解を深めるために行っている日本政府の取り組みは?
日本では、LGBTへの理解を深めるために2002年から同性愛者への差別といった性的嗜好に関する問題の解決を目指しており、2004年には性同一性障害の性別取り扱いに関する条例が施行されています。
ただ、この条例を施行しても世間では中々LGBTの理解が得られず課題も解決できなかったのですが、2015年から課題解決に向けて再び日本政府は動き始めました。
日本政府は、文部科学省からLGBTなどの性的マイノリティの児童生徒全般に配慮を求める通知や第4次男女共同参画基本計画で性的嗜好を理由に困難な状況に置かれている方の対応を取り組んでいます。
同性パートナーも認められつつある?LGBTに関する地方団体の取り組みは?
LGBTなどの性的マイノリティの方たちへの取り組みを日本政府が行ったことで徐々に理解がある方が増えてきており、東京都渋谷区と世田谷区では同性パートナー証明発行を行う制度も開始されました。
同性パートナー証明書とは、証明書を持つ同性カップルを結婚同等に相当するパートナーとして区内の事業者に最大限の配慮を求めたものです。
例えば、同性パートナー証明書を持っているのにも関わらず、病院での面会など戸籍の家族出ないことを理由に断った場合、国が是正勧告をした上で事業者名を公表できます。
同性パートナー証明書は、同性婚が認められていない日本では非常に効力が高い証明書でしょう。
まとめ
今回は、LGBTの課題や各地方自治体の取り組みについて紹介しました。最近、性の多様性が認められてきていますが、未だにLGBTに差別意識を持っている人がいるのも事実です。
そのため、改めて学校の授業でLGBTについてしっかり学ぶ必要があるでしょう。LGBTを学ぶ機会があることで、多くの性的マイノリティの方が暮らしやすい世の中になるかもしれません。
文:takumi1219

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